島田山梨大学学長、今まで誰も言わなかったことをここで・・・

島田眞路山梨大学長、杉村太蔵氏の「日本の死者数は少ない」発言にピシャリ…

今までは、多くのメディアなどが忖度して

言わなかった、重大な事実をテレビで

言って頂きました。

さらに杉村氏に「死者数が少ないって、おっしゃってますけど、どんなデータを見て、

おっしゃっているんですか?」と逆質問。

「PCRやらなきゃ、患者さんを同定できてないんですよ。コロナ以外の肺炎で亡くなった方、

ごまんといらっしゃると思います。これ、コロナ肺炎で亡くなっていても、そうでないと、

カウントから除外されてますよね。PCRが少ないと元々、コロナと診断してない(死者だ)

から少なくなって当たり前なんです」と指摘した。

これは、専門家会議は大きなうそをついている。

また、事実を捻じ曲げているということを

全国ネットで国立大学の学長が言ったという

ことです。

何を信じていいのか?

全国の肺炎で亡くなった方で実は新型コロナウイルスだった

方が、新型コロナウイルスの

死因にカウントされていないとすると

全世界的に、日本は大ウソをついている可能性も

あります。

世界的に見て信用は失います。

早くやるべきことはやったほうがいいでしょう。

オリンピックはその次でしょう。

皮肉にも、今になってようやく自然と共生が出来ている

コロナが壊した「そもそも限界だった働き方」ウイルスと共生する未来

米ハーバード大学の研究によると、PM2.5と呼ばれる

微粒子状の大気汚染物質を長年吸い込んできた人は、

新型コロナウイルス感染症による死亡率が大幅に高くなるというのです。

「大気汚染による米国の死者は毎年10万人を超える」ものの、
「大気汚染の致死的な影響はほとんど議論されていない」と一蹴しています。
今回、いつになったら元に戻れるのか?
という議論は多くされていますが、
それ以外の真逆の見方は少なかったようです。
経済が止まったおかげで、かなり、大気は
きれいになったようです。
皮肉なことです。
やはり、人間も自然の一部であり、突出した
生活を行うと、突然変異したと思われるウイルス
に侵されたとみるべきでしょうか?
前に起こったスペイン風邪が100年前のことで
すから誰も知りません。
しかし、冷静に考えると、100年前までは、
平均寿命50歳くらいだったことを考えると、
ちょっとした病気、(新型コロナウイルスで
無くても)で多くの人が簡単に命を落として
いたと思われます。
最近は、人生100年時代と言われていたのです
から、おおよそ、100年で2倍の寿命を得る
という話です。
経済が止まることは大変なことです。
しかし、100年生きるためには、それ以上に
100年働くことも必要です。
今回は、それらのことを一度考える機会として
自然とともに生きることも考えた方が
いいのかもしれません。

神戸大、岩田教授も2021年東京オリンピックに悲観論

神戸大の岩田教授、21年五輪開催の可能性に「悲観的」

少し、東京の感染者数が下り坂に入ってきたようです。

しかしながら、下り坂になったとしても、3つの密を継続する

ことが必要だとしたら、大変なことです。

学校や、会社も通常営業できずに、飲食店も早じまい

このような状態でオリンピックが楽しめるはずがないでしょう。

感染症専門医の岩田教授の声も響きます。

神戸大学病院(Kobe University Hospital)感染症内科の岩田健太郎(Kentaro Iwata)教授も20日、
報道陣向けの会見で「正直に言って、五輪を来年開催できる可能性は高くないと思う」と述べた。
「五輪をやるには二つの条件がある。国内で新型コロナウイルス感染症(COVID-19)を
抑え込めていること、そして世界中で抑え込めていること。開催するなら各国から選手と
観客がやって来る」「日本だけなら、来年夏までには抑え込めるかもしれないし、そう
であってほしいと思っているが、世界のどこでもそうなるとは思わない。だから来年夏の
五輪開催には非常に悲観的だ」

今の社会情勢にとって、多くの予定や計画は意味が

ありません。

まずは、家族と、自分を守るために最大限の注意を

払うことが優先です。

オンライン・電話診療対応病院 約1万ヶ所を簡単に検索

JX通信社という
報道系ベンチャーで、
「オンライン・電話診療対応病院 約1万ヶ所を簡単に検索」
というキャッチコピーからのプレスリリースがありました。
実際にアクセスしてみると確かに
沢山のオンライン診療を行う診療所が
掲載されているようです。
しかしながら、現時点では、同じオンライン診療でも
初診から行っているのか?
どの時間行っているのか?
などの記載はいちいち、各医療機関に問合せしないと
いけないので、正直使い勝手は?マークです。
オンライン診療の準備がある医療機関ぐらいの気持ちで
アクセスすることは大丈夫だと思います。
今後、オンライン診療が進むと、医療機関によって
取り組み方が大きく違ってくると思います。
出来るところは特化して、膨大な患者さんを
日本中から集めることもできるでしょう。
但し、ネットマーケティングに精通しているか、
精通しているコンサルタントがいるかのどちらか
だと思いますが、アフターコロナの医療機関に
取って分水嶺になるテクノロジーです。

早くも、スウェーデン、集団免疫獲得か?

新型コロナウイルス対応で唯一
一切の外出自粛を取らずにいた
スウェーデンで集団免疫獲得の
兆しが出ているようです。
これは、前の週より、陽性反応者
が35%から、14%に減少したこと
からの見方です。
ここの記事だけでは詳細はわかりませんが
ワクチンの接種か、
集団免疫を獲得かのどちらかの選択しか
無いことを考えるとこれも正当な手段です。
成功すれば、これに続く国家が現れると思います。
特に日本などは、厳しい外出規制を引いていないので
ここに近い気もします。
ただし、一方で、健常者でも、新型コロナウイルスに
弱いタイプの方の犠牲者も多数出る可能性も否定できない。
そのような決断を出来るのか?
はわかりません。

【図解】新型コロナウイルスの生存期間

【図解】新型コロナウイルスの生存期間

の図がありましたので紹介します。

空気中 3時間

銅の表面 4時間

ボール紙表面 24時間

プラスチックの表面 2~3日

ステンレスの表面 2~3日

ということでした。

但し、この記事は3月20日時点です。
現在、高温多湿の状態ではかなり早く
ウイルスの活動が弱まることが分かって
きました。
また、太陽光の下ではウイルスは相当
抑えられます。
新型コロナウイルスの弱点を早く見つけて
戦いに勝利することが重要です。

ニューヨークの「医療崩壊」がフェイクである理由

驚きました。
「ニューヨーク州は新型コロナ封じ込めに成功している」
ということです。
あれほど、テレビではセンセーショナルに
ニューヨークの医療崩壊を報じています。
しかし、実際には、そこまでは行っていない。
ハドソン川を越えて、患者を搬送することも
ない。ということです。
一体、何が真実なのでしょうか?
現在、テレビ視聴者は、ここ、2か月は
ニュース番組にくぎ付けです。
軒並み20%超えの視聴率です。
センセーショナルな報道はマスコミにとって
忘れられない刺激となっています。
そして、どんどん、強烈な映像を求めます。
先日の、片岡篤史さんの入院映像はその
典型です。
ただし、軽症でなんら変わりがない人も多く
いるのです。
その証拠に、米国ではすでに回復した人を
対象に抗体検査を行うということです。
しっかりと記事の出元を確認してどのような
意図で書かれたのか?を理解して
いかないと、とんだ勘違いをしてしまい
かねません。
まずは、疑ってみる気持ちも今は大切です。

日本の規制解除はいつに?

ドイツのやり方は欧州では模範的?
現在、日本国内ではPCR検査の
少なさで、いったいどれくらいの
新型コロナウイルス陽性の感染者
がいるか不明です。
初動対応の不備であることは
間違いないです。
また、現在の対応も後手後手に
回っているようです。
ただし、そのような保身優先の
政治家を選んだ国民に責任が
あります。
韓国などは、総選挙では、62%
以上の投票率です。
国民は納得しています。
いつも覚めた目で見ている隣国の
方が対応が素早く、国民の意識、
一体感があります。
まずは、次の選挙には必ず、行くことが
重要でしょう。
それも踏まえて、他国の成功事例、特に
台湾、韓国に学ぶことが大切です。

新型コロナ重症者の診療報酬 2倍に

昨日に(4月17日)時点での
安倍総理の会見では、単に診療報酬が
2倍になるところだけが切り取られていました。
ようやく、詳細が判明してきました。

「厚生労働省は、その具体策について発表し、

人工心肺装置=ECMO(エクモ)や人工呼吸器が必要な重症患者を

集中治療室で治療にあたった場合は、医療機関が受け取る診療報酬を

倍増させることを明らかにしました。

集中治療室の1日あたりの入院料は8万円から14万円程度でしたが、

2倍の16万円から28万円程度に引き上げられます。

さらに、中等症の患者を受け入れた場合の診療報酬も増額されます。

入院治療における患者の自己負担は発生しません。

この措置は、18日から実施されるということです。」

このようなことはもっと早く導入すべきことだったと

思います。

今回は、重症患者のみですが、発熱で、来た患者さんを

みる地元のかかりつけ医療にも何らかの措置があってもいいと

思います。

それぞれの地域で診療にあたる先生方も多大なリスクを背負っています。

早く、このようなことを厚生労働省、含め政権も理解して欲しいと

思います。

2022年まで外出自粛が続くのか?

今の状態を考えながら、
想像力を働かせると
2022年まで今の状態が継続する
ことも理解できる。
なぜなら、感染者は
指数関数的に増加する
からである
恐ろしいことです。
しかし、その状態で何が
出来るのでしょうか?
確かに、会うことは
かなわないことが増えると
それ以外の手段を考えて
人類は今まで、
生き延びてきました。
必ず、しっかりと
生きていくことが出来る
と信じて、方法を考えたいです。
今は、周囲の人と協力して
ソーシャルディスタンスを
保っていきましょう。

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